公益社団法人日本ライフル射撃協会は、２０２０東京オリンピック・パラリンピック、それに続く２０２２冬季オリンピック・パラリンピックに向けて、銃の所持年齢の引き下げを要望しています。
他国はジュニアからの育成・強化が進んでいますが、日本は、銃を使用できる下限年齢も他国と比べると高く規制されており、若年層からの強化がなかなか進んでいません。

阿部友里香選手も１８歳にならないと空気銃の所持許可申請ができませんでした。誕生日が、昨年の１０月でしたから、ギリギリ本番に間に合ったというわけです。
もっと早くから、例えば、１６歳だとか、中学生から空気銃を所持できたら、このソチに向けても、基本射撃から負荷射撃、重負荷射撃と積み上げて、より実戦的な強化ができただけに悔しい思いをしました。
パラリンピックの世界でも、海外の１０代の選手たちは、みな以前からワールドカップなどのバイアスロンに出場しており、阿部選手は、現地にいても出場できませんでした。

銃のライセンスが取れたのが昨年の１８歳の誕生日だった

射撃予習の的

そんな状況を改善しようと、関係競技団体が集まり、この間の取り組みについて、４月２４日（木）に岸記念体育会館で内容説明会があります。
JPCからも今日、メールがあり、協会から出席する予定です。

この説明会には、文部科学省、（公財）日本オリンピック委員会、（公財）日本体育協会、日本パラリンピック委員会、（公財）日本障がい者スポーツ協会、（社）日本クレー射撃協会、（公社）日本近代五種協会、（一社）日本バイアスロン連盟、NPO日本障害者スキー連盟、NPO日本障害者スポーツ射撃連盟に案内が届きました。

それと、もう一つ思うことがあります。

オリンピック・パラリンピックが一緒になって日本のスポーツの環境改善について考える機会が増えてきました。当たり前のことですが、こんなことが、今まではオリンピック・パラリンピック別々に行われていたことが多かったと思います。

２０２０東京オリパラの波及効果は、いろんなところで出ていますね。